齊藤 颯人
欧米に比べ、日本ではあまり普及が進まなかった植物性の代替肉が昨今、スーパーやコンビニでも商品が並ぶようになり、一気に身近になった。「代替肉元年」と呼ばれる2020年を節目に様変わりしたニッポンの代替肉事情をレポートする。
もともとベジタリアン（菜食主義者）やヴィーガン（卵や乳製品といった動物に由来する製品も摂らない人）の多い欧米では、大豆など植物由来の原料を加工して肉を模造した代替肉は身近なものとなっていた。そこに近年の環境問題への意識の高まりもあって、数多くのスタートアップ企業（新たなビジネスモデルを開発する企業）が代替肉市場に参入し、マーケットが急拡大。マクドナルドやケンタッキーフライドチキンでも代替肉商品が提供されるほど浸透してきた。
代替肉の歴史
植物を使って肉もどきに加工するという試みは実に100年以上の歴史がある。国立国会図書館農林環境課長・遠藤真弘氏の論文『代替肉の開発と今後の展開―植物肉と培養肉を中心に―』によれば、コーンフレークの発明者として商品名にも名を冠せられている米国の医学博士ジョン・ハーベイ・ケロッグは、小麦に含まれるグルテンと牛乳に含まれるカゼインから、食肉に似た硬さと香りを持つ食品を製造する方法を考案し、1907 年に特許を取得した。 代替肉開発が進む契機となったのは、米国の化学者ロバート・アレン・ボイヤーの研究だとされる。大豆から抽出した植物性たんぱくを束ね、筋肉の構造に似せることで食感を食用肉に近づける製法を考案。1954 年に特許を取得し、米国の食品メーカーは、ボイヤーの製法を基に代替肉の製品化を進めた。ただし、食感が近づいたとはいえ、外観や味なども含め、食用肉との差はまだかなりあったためか、広く普及するには至らなかった。 しかし、21世紀に入ると、加工技術や添加物の進歩により食感・外観・味など、あらゆる面で質の高い代替肉が登場し、次第に人気を博すようになる。ことに代替肉ブームを牽引したのは2009年に設立され、19年にナスダック市場への上場を果たした「ビヨンド・ミート（Beyond Meat）」社と、11 年に設立され、グーグルからも出資を受ける「インポッシブル・フーズ（Impossible Foods）」社だ。この両社の登場で代替肉は飛躍的な発展と進化を遂げた。因みに、マイクロソフトの創業者、ビル・ゲイツはこの両社に多額の出資をしている。 世界中の畜産業による二酸化炭素（CO2）排出量は、地球全体のCO2排出量の15％を占めると言われ、畜産業は森林破壊、温室効果ガス排出、水資源の大量消費など、環境を破壊する主因となっている。畜産を少しずつ、代替肉に置き換えていけば、CO2の排出量を減らせ、地球環境を守ることにつながることから、代替肉への支持が高まっている。 世界の企業情報を配信しているビジネスワイヤ（米国）によれば、20年に56億ドル（約6200億円）だった世界の市場規模は、27年までに149億ドル（約1兆6400億円）に達するという。また、2029年には世界の食肉産業における代替肉の消費比率が10％まで高まるというデータもある。こうした予測は投資家や大手メーカーに多大な影響を及ぼし、関連銘柄の急騰や出資、新規企業の参入が相次ぎ、市場は活況を呈している。
急速に普及が進むニッポンの「代替肉」最新事情（nippon.com） - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース
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