大豆を原料にした大豆ミートなど「代替肉」と呼ばれる新たな“食肉”の形が注目を集めている。新型コロナウイルス感染拡大による健康志向の高まりを背景にスーパーなどでの取り扱いが増加しているほか、安定的な食品供給の重要性が再認識される中で、ベンチャー企業による商品開発も相次ぐ。政府は代替肉のような商品を可能にする食の先端技術「フードテック」を成長分野と位置付けており、国際的なルール作りの主導も期待される。
大豆ミートなどの代替肉関連商品を集めたスーパーの特設コーナー。健康志向の来店客から人気を集める＝東京都江東区のイオン東雲店（佐久間修志撮影）高層マンションが立ち並ぶ新興住宅地にあるイオン東雲店（東京都江東区）。1階の食品売り場に昨年3月からお目見えしたのは、大豆由来の「大豆ミート」を使用した商品などを集めた専用コーナー。並ぶのは自主企画商品を含めた約10品目で、主婦や帰宅途中の会社員らが足を止める。
イオンは全国の約2000店舗で植物由来食品の自主企画商品「トップバリュベジティブ」を本格展開。昨年10月から今年2月までに計画比3割増を超える売り上げを達成した。3月17日には料理の材料に使えるひき肉タイプの「大豆からつくったミンチ」を発売、今後の商品拡充を視野に入れる。
担当者は「もともと関心が高まっていたが、最近は特にカロリーを気にする人が手に取っている印象」と手応えを口にする。
コンビニエンスストアでもセブン＆アイ・ホールディングスやファミリーマートなどが昨年から今年にかけて大豆ミートを使ったハンバーガーなどの品ぞろえを順次強化している。ドトールコーヒーも昨年、全粒粉入りのパンで大豆ミートのハンバーグを挟んだ商品を発売した。
外出自粛で健康志向
大豆ミートのように、食肉と同じような味や食感を目指した加工食品の総称を「代替肉」と呼ぶ。タンパク質を多く含む一方、食肉に比べて低カロリーで、健康や宗教上の理由で肉を食べない菜食主義者らの間で広まっていたが、新型コロナ感染拡大が始まった昨年から注目度が高まった。
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「代替肉」 未来の食肉 海外依存度を低減 - ITmedia エグゼクティブ
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